ODNJリサーチ委員会では、ODNJの研究誌「組織開発研究」の編集と発行を行っています（現在は第４号の編集中）。そして、第５号のスケジュールを以下のように行うことになりました。
・2020年2月末 ［投稿者］編集事務局への投稿意思の連絡
・2020年5月末 ［投稿者］投稿原稿のメールでの送付
・2020年6月 編集委員による査読
・2020年7月 ［編集事務局］投稿者への査読結果の通知
・2020年8月末 ［投稿者］修正原稿のメールでの送付
・2020年9月 編集委員による査読（再審査）
・2020年11月 ［編集事務局］投稿者への査読結果の通知（再審査となった場合）
・2021年3月 「組織開発研究」第５号の発行
「組織開発研究」第５号に投稿を予定される方（投稿資格：ODNJ会員）は、2020年2月末までに編集事務局までメールで投稿の意思（題目と著者、投稿の種類）をお知らせください。
編集事務局アドレス journal@odnj.org
【追記：「事例研究」の基準が緩和されました】
「組織開発研究」は、日本における組織開発の実践事例を蓄積することが目的の１つです。一方で、実践者の方からの事例研究の投稿が少なく、リサーチ委員会では2018年度から事例研究の基準を以下のように緩和しています。
・先行研究のレビューは、実践された取り組みに直結するもので充分とする。手法の紹介事例の場合、先行研究のレビューは必ずしも必要としない（手法の出処の引用が示されるとともに、手法の概要が紹介されていれば可とする）。
・事例研究としての公表について、対象となった組織や団体の長から、投稿前に承諾を得ることを必要とする。また、受理された後に、校正中の原稿を組織や団体の長に確認してもらうこと。
※事例研究の場合は投稿前に承諾を得て、承諾を得た旨を投稿原稿に明記してください。
・対象（フィールド）の概要を記述する。その際、組織や団体を匿名とする場合は、組織や個人が特定されないように配慮する。
・取り組みの方法は、査読者や読者に充分理解できるように記述する。
・結果（取り組みの評価）の調査方法を明記する。
・結果（取り組みの評価）は、事前事後デザインによる量的データを用いた推測統計（t検定や分散分析など）でなくてもよい。量的データを用いた記述統計や、質的データを用いた分析による取り組みの評価も可とする。
・研究としての再現性（誰が実施しても同じ結果となること）は求めない。
・考察では、取り組みによる効果が得られた過程、効果が得られなかった過程について考察を行う。その際、先行研究との関連や異同についても議論する。また、当該事例での実践から得られた教訓または提言を行う。