組織開発の実践と学習のコミュニティ

What is ODNJ?

機関誌「組織開発研究」

(オンライン)ISSN 2758-6804

第8号 2024年1月発行

事例研究
金丸由佳里
茨木涼馬
松友則仁
山中亮平
7 か月間の組織開発が主観的な生産性に与える影響:中小企業における事例研究

第7号 2023年2月発行

事例研究
大伴宗弘
北居 明
社員のウェルビーイングを考慮した内部監査部門の事例研究 ―1on1 ミーティングの浸透を図る全社的な取り組みを通して―
寄稿
永石 信
近年の「診断的/対話的」プロセス研究についての一考察:「振動プロセス」論の登場とその意義

第6号 2022年1月発行

寄稿
永石 信
西森真紀
ディスコース重視の組織変革:仮説発見型事例研究を複数の視点から考察する試み

第5号 2021年3月発行

論文
木下芳美
「アプリシエイティブ尺度」作成の試み:日本人に馴染むAppreciative とは
事例研究
谷口正一郎
組織メンバーの創発的行為形成に着目した組織変革のプロセスモデル:M-GTA を用いたX 社の事例分析
北居明
多湖雅博
深井恭佑
現場と産業保健の協力による職場改善の試み:K 社研究開発部門の事例研究
土屋耕治
廣田文將
マネジメント研修を通した組織システムへの働きかけの試み:中堅企業における事例から
高橋妙子
中村和彦
組織開発の取り組みが業績向上につながる影響過程:中小企業における事例研究

第4号 2020年3月発行

研究ノート
土屋耕治
組織開発(OD)の倫理:日本における現状の理解と今後の展開へ向けて
寄稿
クリス・コリガン
対話型のコンテナをホストする ―複雑性に働きかけるための鍵―

第3号 2019年6月発行

研究ノート
難波佳希
土屋耕治
プロセス・コンサルテーションとの出会いによる支援関係の認識と実践の変化
寄稿
永石 信
ブッシュ・永石論文の日本語版刊行にあたって
G.R.ブッシュ
永石 信
歴史的視点から,ODの将来像をイメージする
―ODは変化を起こすため(だけ)のものではない―

第2号 2018年5月発行

論文
安田美予子
ソーシャルワークは組織開発に何をもたらすか?
―社会福祉施設における実践事例のソーシャルワークの枠組みによる考察―
研究ノート
永石 信
「OD の原点回帰」(ブッシュ・永石共著)論文構想の「今、ここ」
―カナダ在外研究の中間報告とともに―

第1号 2017年5月発行

事例研究
高橋妙子
従業員による組織開発の体験プロセスに関する考察
―中小企業におけるOD 実践事例から―
多湖雅博
Appreciative Inquiry によるワーク・エンゲイジメント向上への取り組み ―看護師を対象とした事例研究―
北居明
多湖雅博
池邊美佳
二艘舟浩子
AI(アプリシエイティブ・インクワイアリー)を通じた看護管理者のリーダーシップ効力感向上の試み

「組織開発研究」編集方針と投稿規定

 1.研究誌「組織開発研究」の目的

OD Network Japan(以下、ODNJと記す)のミッションの1つである「会員相互がODについて探求し、実践を支援し、ともに学ぶ機会を創出する」ために、ODNJのビジョンである「ODの最新情報、理論、手法の創出・共有を促進し、会員を支援している」ことを目的に、ODNJの研究誌「組織開発研究」をオンライン上で毎年刊行します。

組織開発にかかわる実践者(経営者/内部実践者/コンサルタント)および研究者からの投稿を想定しています。組織開発の理論的研究だけではなく、日本における組織開発の実践事例を積み上げていくことを重視して、実践者による事例研究の投稿も期待しています。論文を書く経験が少ない実践者の方は、会員の研究者と共同で執筆されることを推奨します。

2.編集方針

「組織開発研究」では、会員相互の匿名での査読制度を採用し、2名以上の査読担当者によって査読が行われます。査読担当者は、編集事務局によって、編集委員または会員から選出され、依頼されます。査読者は、査読を依頼された原稿にコメントをするとともに、掲載についての審査をします。査読担当者の審査に基づき、編集委員会または編集委員長が掲載の判断をします 。

この研究誌の目的は、組織開発の最新の情報、理論、手法の創出と共有であり、営利目的ではありません。そのため、投稿者が広告宣伝を目的にしていると編集委員会または編集委員長が判断した場合、当該原稿を掲載しない場合があります。

3.投稿規程

投稿資格

単著・共著の場合を含めてODNJ会員のみ対象とします。編集委員が寄稿を依頼する場合は、会員以外も著者になることができます。投稿原稿は未発表のものに限ります。

原稿の種別

投稿原稿の種類は,論文,事例研究,研究ノート,評論・書評,寄稿です。

  • 論文:組織開発に関する理論的研究や応用実践に関する研究。
  • 事例研究:組織開発の事例研究、実践によって得たデータの報告とその考察など、具体的な実践事例に基づいた研究報告。事例研究の査読基準は、「事例研究の査読基準について(2018年6月21日制定)」にて、別途詳しく定める。
  • 研究ノート:論文に準ずるもので、理論や実践についての展望、萌芽的研究、組織開発の理論や実践の動向の紹介等。
  • 評論・書評:組織開発に関連する書籍や論文に関する評論や書評。
  • 寄稿:査読を経ることなく、臨機応変に最新トレンド情報を発信するカテゴリー。

原稿作成上の注意

A4 判横組,カンマ・ピリオド(。,)使用,数字・アルファベット等は半角。
論文と事例研究は,本文20,000字以内(ただし,タイトル,要旨,引用文献・脚注,図表,補論[Appendix]は20,000 字以内の字数に含みません)。研究ノートは10,000字以内,評論・書評は1,500字から4,000字程度とします(タイトル,要旨,図表,補論[Appendix]は字数に含まない)。
それらの投稿はすべて,査読報告書に対する対応のために再投稿する場合,定められた文字数制限を越えた再投稿を行うことができることとします(ただし,文字数超過が査読報告書に対する対応によるものかどうか,査読者及び編集委員長が確認・判断します)。 文字サイズは10.5ポイントとしてください。タイトルは和英文併記とし,本文冒頭に50ワード程度の英文要旨,200~400字程度の日本語要旨を付けてください。
引用文献リストと注は文末に掲載してください。引用・注の形式は,日本心理学会の心理学研究「執筆・投稿の手引き」を参照してください。
http://www.psych.or.jp/publication/inst.html
最後に,筆者略歴(現職・最終学歴・職歴・主要実績や領域)を文末に記載してください。

4.編集スケジュールと原稿の送付方法

原則として,以下のようなスケジュールで編集が進められます。
    • ① 2月末
      [投稿者]編集事務局への投稿意思の連絡
      投稿を予定される方は,2月末までに編集事務局までメールで投稿の意思(題目と著者,投稿の種類)をお知らせください
    • ② 4月末
      [投稿者]投稿原稿のメールでの送付
      原稿が完成しましたら,4月末日までに,原稿ファイル(WORD等)をEメールに添付して編集事務局にお送りください
    • ③ 5月末
      [編集委員]査読
      原稿到着後,編集事務局が2名以上の査読担当者を選定し,投稿原稿に対する査読を依頼し,査読担当者による査読が行われます
    • ④ 6月中旬
      [編集事務局]投稿者への査読結果の通知
      査読結果に基づき,編集委員会または編集委員長が,「掲載可」/「修正のうえ掲載可」/「修正のうえ再審査」/「不可」の審査結果を決定し,その審査結果と査読コメントを投稿者に送り返します
    • ⑤ 8月末
      [投稿者]修正原稿のメールでの送付
      「修正のうえ再審査」の場合は,約2か月後の8月末までに修正原稿をお送りください
    • ⑥ 9月末
      [編集委員]査読(再審査)
    • ⑦ 10月中旬
      [編集事務局]投稿者への査読結果の通知(再審査となった場合)
      査読担当者と編集委員長との相談のうえで,最終の審査結果が投稿者に伝えられます
    • ⑧ 3月まで
      当該年度の「組織開発研究」の発行

投稿先 編集事務局アドレス:journal@odnj.org

事例研究の査読基準について(2018年6月21日制定) 

事例研究とは,ある対象に実際に行われた組織開発の実践の事例について,その取り組みの方法と結果を記述し,その実践事例から得られた考察と提言を行うものである。事例研究の審査は以下の基準で行う。

  • 1. 「問題」「問題の所在」等で先行研究のレビューを行うにあたり,実践された取り組みに直結する先行研究のレビューが行われていれば充分とする。なお,先行研究レビューは,手法の紹介事例の場合,必ずしも必要としない(手法の出処の引用が示されるとともに,手法の概要が紹介されていれば可とする)。
  • 2. 事例研究としての公表について,対象となった組織や団体の長から,投稿前に承諾を得ることを必要とする。また,受理された後に,校正中の原稿を組織や団体の長に確認してもらうこと。
  • 3. 対象(フィールド)の概要を記述する。その際,組織や団体を匿名とする場合は,組織や個人が特定されないように配慮する。
  • 4. 取り組みの方法は,査読者や読者に充分理解できるように記述する。
  • 5. 結果(取り組みの評価)の調査方法を明記する。
  • 6. 結果(取り組みの評価)は,事前事後デザインによる量的データを用いた推測統計(t検定や分散分析など)でなくてもよい。量的データを用いた記述統計,質的データを用いた分析による,取り組みの評価も可とする。
  • 7. 研究としての再現性(誰が実施しても同じ結果となること)は求めない。
  • 8. 考察では,取り組みによる効果が得られた過程,効果が得られなかった過程について考察を行う。その際,先行研究との関連や異同についても議論する。また,当該事例での実践から得られた教訓または提言を行う。
  • 9. 査読者は,日本における組織開発実践の事例が資料として蓄積されることが重要であるという観点から,調査方法,分析方法,考察の解釈が妥当であるかどうかをチェックする。また,新しい知見を提供しているかどうか以上に,実践への有用性を重視して評価する。
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